2004年以降、米国の日系事業会社のCEOやCOOとして事業再建、M&A後のPMI、スタートアップ、バリューアップ、事業拡大、事業売却などを実現。特に事業再建については、CEOとして以下の3つの会社を再建。

• 創薬分析・研究会社（従業員約400名）

• フードサービス会社（従業員約1000名）

• 臨床開発会社（従業員約80名）

それ以前は、総務省や内閣官房等で規制改革、構造改革特区、地方再生関係の仕事に従事。1996年から3年間は在米国日本大使館で米国連邦議会対策を担当。

早稲田大学法学部卒業。米国ワシントン大学ビジネススクールMBA取得。コーネル大学フード・エクゼキュティブ・プログラム、メリーランド大学GCP(Good Clinical Practice）プログラム終了。米国公認会計士。

人事担当エクゼキュティブ及びコンサルタントとして30年の経験。

Stauffer Chemical, Chesebrough-Ponds, Phibro Energy, General Signal, Halliburton and Enronなどのフォーチュン500社や東証一部等の大企業での人事業務・コンサルタント経験。

SK Group of Korea、SNC-Lavalin of Canada、Skanska of Sweden、SNBL Group of Japanなどのグローバル企業で 異文化人事管理・コンサルタント経験。

専門分野は、人事戦略策定・実行、 採用・トレーニング、組織デザイン、M&A後のPMI、M&A 人事デューデリ, 組合avoidanceトレーニング・キャンペーン, 対組合戦略, 集団交渉対応、ストライキ対応、差別訴訟対応、EEOC (Equal Employment Opportunity Commission)対応, アファーマティブ・アクション・プログラム、多様化プログラムなど、多岐にわたる人事管理。    

ニューヨーク州立大学Albany校 BS in Liberal Studies、ニューヘブン大学 Post graduate studies in Industrial & Labor Relations修了。

ビジョンと結果を重視する様々なタイプの多店舗オペレーションの専門家。これまで、アメリカ国内・海外において、オペレーションの責任者として20年以上の経験。

• 100店舗超の日系フードサービス事業のトップとしてM&A後のPMIを推進し、経営の安定化とその後の成長を推進。その間、全米に広がる店舗での様々な国籍・人種の従業員のトレーニング計画やその実施、社内コミュニケーションの活性化と恒常化を実施し、離職率の低下と品質向上を実現。

• 不採算のフランチャイズ・ネットワークを、オペレーション・トップとして、常時20%EBITDAの成長事業に変革。

• オペレーション・トップとして50店舗以上の新規店舗開設による多店舗ビジネスの展開。